ECサイトをやるなら知っておきたい同送広告とは?

インファクト京都officeの岡田です!

今回は、ECサイトでモノを売っているのなら、必ず知っておきたい同送広告について解説します!!

とくに40代以上をターゲットにしているなら、必ずおさえておくべきワードです。

目次

  • 同送広告とは?
  • 同送広告の種類
  • 同送広告の媒体社側メリット
  • 同送広告の広告主側メリット
  • 同送広告の単価感
  • どこから買うべきか?
  • まとめ

同送広告とは?

「カタログ同送」ともいい、その名の通り、通販会社が既存顧客に送っている通販カタログに他社通販チラシを同封する広告手法です。
通販会社のカタログ以外にも会員誌等やカード明細等にもチラシを同封できるものがあり、それらをまとめて「同送広告」と言います。

同送広告の種類

①通販会社のカタログに同封されるもの
②会員誌、会報誌に同封されるもの
EX.ロータリークラブの会報誌や、VISAカードの会員誌も媒体化されており、チラシを同封できます。
③カード明細
チラシのサイズにものすごく制約がありますが、カードの利用明細にチラシを同封できます。もちろん、媒体化されているものとされていないものがあります。

なお、通販の買った商品の中に他社チラシを入れるというものも広告としてありますが、それは、同送広告ではなく、「同梱広告」と言います。これに関しては、次回詳しく解説します!

同送広告の媒体社側メリット

広告料

既存顧客に対して、カタログを作って送るのはなかなかのコストがかかります。
しかし、既存顧客とはいえ、買うきっかけをこちらからつくらないことには、なかなか売れませんので、カタログを送ります。
それを媒体化し、広告主から広告料をとることで、カタログ制作費、送料などの原資にできます。

顧客への情報提供

顧客に対し、自社では扱いがないが新しい商品や話題の商品、関連商品などの情報提供が可能です。

同送広告の広告主側メリット

例があった方がわかりやすいので、以下設定で解説しますね。
広告主:美顔器を通販で売っている会社
媒体:高島屋通販のカタログ同送広告
広告主のメリットは、主に3つです!
①通販ユーザーに届けられる
②セグメントがされている
③開封率が高い

①通販ユーザーに届けられる

カタログが送られるということは過去1度でも高島屋通販を利用したことがある方に届けられます。
ということは、少なくとも「アンチ通販」の人がいない!ということがいえます。

しかも高島屋通販さん自体が、このカタログを送ることで高島屋通販で何かを買ってもらえるようにコストをかけてやっているわけですから、送付先がクリーニングされており、アクティブなところに送っています。
例えば、購入頻度が高い方には必ず送っていますし、前回のカタログで不達になった先は今回のリストには入っていないわけです。
同送広告として相乗りしている広告主もその恩恵が受けらます。

②セグメントがされている

高島屋通販を使う方はどのような人でしょうか。
40代以上、ある程度の富裕層・・・
高島屋通販のお客様と広告主のお客様が近い場合、広告効果も高い可能性があります。このセグメントが新聞折り込み等の媒体と比べた場合の最大のメリットです。

同送広告はほぼすべての媒体で「媒体資料」というものを持っており、発行部数、発送タイミング、どのようなお客様に送っているのか、などのデータを広告主向けに公開しております。検討する際は、この「媒体資料」を必ずみましょう。

同送広告の単価感

8円〜15円です。
この幅は発注部数や各々の媒体社が決めた媒体価値によって差がでます。

どこから買うべきか?

間違いなく、同送広告を得意とする代理店さんから買うべきです。
たまに費用を気にして媒体社から直接買うことにこだわる広告主を見かけますが、媒体審査対応、特価情報、他媒体との比較等を考えると代理店さんとおつきあいした方が、断然効率的と考えます。値段は、代理店さんから買っても変わりません。なぜか。代理店さん通して買ってもらったら、媒体社にとっても手間の軽減、販路拡大という意味でメリットがあります。そのため、お客様に提示されている値段から代理店さにマージンが発生することになっています。
これはどの広告でも変わらない仕組みになります。
媒体社も代理店さんとの関係上、そのマージンを下回る、または、お客様から見ている値段から下げる、ということはしないようになっています。なので、広告主側考えると、値段は変わらないので代理店から買った方がメリットが大きいです。

まとめ

同送広告は非常にニッチではありますが、ダイレクトレスポンスがほしい広告主には非常に有効な広告と言われています。ただし、WEB広告よりも印刷費等の分コストがかかるのと、原稿の修正にもコストがかかります。またWEB広告よりも数がいく媒体が少なく、カタログ同送の場合、1部〜で平均は30万部ぐらいとなります。そのため、例えうまくいったとしても広げられる幅が少ないものは、最初から選ばない方が得策でしょう。
ただし、「WEB広告には反応してこない人たちにアプローチできる」や、「紙からとったお客様は継続率がいい」などの特徴がでる場合もあり、通販をしている限り一度は検討することがでてくる媒体と言えます。

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岡田 ゆうか

INFACT 京都office 責任者株式会社インファクト
情報処理技術者 「企業のメディア化®」アドバイザーとして、企業のオウンドメディア立上げやコンテンツマーケティングの導入、WEBマーケティング コンサルティング、WEBサイト、ECサイト、その他アプリの制作まで、企業の集客・販促をお手伝いしています! 大手システム会社で3年、広告代理店で8年営業兼ディレクター、インファクトで「企業のメディア化®」研修講師をしてきた経験が今も活きています。 得意業界:化粧品、通販化粧品、育児、旅行、薬局、不動産 http://www.infact1.co.jp/
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